１１月１４日に衆議院の解散が決まってからドル円の円安傾向が始まったが、円安傾向の強まりと同時に全世界的に株価も堅調さを強めだしている。　市場間が関連性を持つことを「CORRELATIONコラレーション」というが、まさしくPositive Correlationが起きているといっていいだろう。　世界的に明るい材料の不足している中、円安→日本株高→世界的に波及という図式だろうが世界的な株価の動きにドル円がイニシアチブをとっている状態が続いている。　イギリスをはじめドイツ、アメリカ、ロシア、中国、韓国で昨今の円安の流れについて批判の声が上がっているが、間接的に各国も恩恵を受けているともいえる状態となっておりこの動きが続く限り、おそらく声高の追及されるということはないと思える。　ドル円市場のアップトレンドの終焉を推し量るための参考材料として各株価を利用したい。つられる市場のほうに無理がかかるだろうから株価のほうが先に騰勢を弱める可能性が強いとおもわれる。株価が弱まればドル円の騰勢も弱まりはじめる警鐘としてとらえるということが」できる。逆に株価がついてきている間はスタンスを変える必要はないだろう。